世界市場見通し：強気を維持

シュローダーグローバル市場見通し

配信日：2024年5月7日

毎月世界有数の運用会社であるシュローダーのマルチアセット運用チームによる各金融市場の月次見通しをお届けしています。お客様の投資戦略の策定にぜひお役立てください。

今月のポイント

株式に関しては、各国の経済指標が全般的に堅調であることや景気サイクルの好転が株式市場にとって支援材料になると考え、強気の見通しを維持しています。
社債に関しては、米ドル建て社債を中心に割高感が浮上しており、中立の見通しを維持しています。

資産クラスの見通し

株式	国債	社債	コモディティ（商品先物）

各国の経済指標が全般的に堅調であることや景気サイクルの好転が株式市場にとって支援材料になると考え、強気の見通しを維持しています。	ディスインフレの勢いが減速する中、米連邦準備制度理事会(FRB)の利下げ開始時期が後ずれする可能性があるほか、バリュエーションが割高であること等を踏まえ、見通しを弱気に引き下げました。	米ドル建て社債を中心に割高感が浮上しており、中立の見通しを維持しています。	欧米では製造業が改善傾向を示しており、産業用金属に対する需要増加につながる可能性があることから、見通しを強気に引き上げました。

見通しの表示：●強気 ●中立 ●弱気
矢印：対前月での見通しの引き上げ/引き下げを示します。

資産クラス、分類（地域、通貨）毎の見通し

資産クラス	分類
株式	米国	堅調な経済成長や底堅い労働市場、良好な消費者センチメント等を踏まえ、強気の見通しを維持しています。
	欧州	欧州経済は回復基調を継続しており、欧州株式にとって支援材料になると考え、強気の見通しを維持しています。
	日本	企業ファンダメンタルズ、マクロ環境が共に良好であることから、強気の見通しを維持しています。
	アジア（除く日本）	中国人民銀行は大規模な金融緩和策は避けてきました。また、米国での利下げ時期が後ずれするとの見方もマイナス要因となっており、中立の見通しを維持しています。
	新興国	中国経済は引き続き脆弱性を見せており、特に不動産セクターは低迷しています。新興国株式市場における中国のプレゼンスの高さを考慮し、全体としても中立の見通しを維持しています。

資産クラス	分類
国債	米国	インフレのリスクが再浮上していることを踏まえ、見通しを弱気に下方修正しました。
	欧州（ドイツ国債）	欧州中央銀行(ECB)は6月に利下げを開始する可能性を示唆しましたが、この見方は十分に市場に織り込まれているため、中立の見通しを維持しています。
	新興国（現地通貨建て）	ソフトランディングは米ドル安、新興国の金利低下につながる可能性があります。ソフトランディングを基本シナリオと考えますが、米国のインフレと金融政策の不確実性を考慮し、中立の見通しを維持しています。
	インフレ連動債	インフレ再加速に対するヘッジになることから、強気の見通しを維持しています。

資産クラス	分類
投資適格社債	米国	割高な水準にあり、中立の見通しを維持しています。
	欧州	欧州投資適格社債は相対的に魅力的なスプレッド水準を提供していますが、足元、投資家はスプレッドではなく利回りに焦点を当てているため、中立の見通しを維持しています。
	新興国（米ドル建て）	企業ファンダメンタルズは良好ですが、バリュエーションの観点で割高感が浮上しており、見通しを中立に引き下げました。

資産クラス	分類	見通し
ハイイールド社債	米国		割高な水準にあると考えているものの、ダウンサイドリスクは限定的であると考えており、中立の見通しを維持しています。
ハイイールド社債	欧州		その他主要中央銀行と比較して、ECBによる利下げサイクルは先んじて進行するとの見方から、強気の見通しを維持しています。

資産クラス	分類
コモディティ（商品先物）	エネルギー	OPEC+はさらなる追加減産を目指していますが、構成国間における合意形成は難航しています。また、緊迫する中東情勢も市場は十分に織り込んでいると考え、中立の見通しを維持しています。
	金	需要が旺盛であることを踏まえ、強気の見通しを維持しています。
	産業用金属	供給がタイトであること、製造業が回復基調にあることを考慮し、見通しを強気に引き上げました。

資産クラス	分類
通貨	米ドル	プラスのキャリーと米国の経済成長が良好であることを踏まえ、強気の見通しを維持しています。
	ユーロ	欧州の景気サイクルは好転していますが、金利差の拡大が見込まれることから、中立の見通しを維持しています。
	日本円	段階的ではあるものの日本銀行が利上げを実施し、中期的には円が上昇するとの見方から、強気の見通し維持しています。

出所：シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド（デュレーション・ヘッジを前提）の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。

本レポートは2024年4月上旬に英語で作成されたものを4月下旬に日本語に翻訳しています。

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