世界市場見通し：強気を維持

シュローダーグローバル市場見通し

配信日：2024年7月3日

毎月世界有数の運用会社であるシュローダーのマルチアセット運用チームによる各金融市場の月次見通しをお届けしています。お客様の投資戦略の策定にぜひお役立てください。

今月のポイント

株式に関しては、好調な業績見通しなど、企業ファンダメンタルズが良好なことにあることが引き続き支援材料になると考え、強気の見通しを維持しています。
社債に関しては、米国社債市場における割高感は一部緩和したものの、バリュエーションは依然として高水準にあります。ただし、流動性や魅力的なキャリーが支援材料になるとみて、中立の見通しを維持しています。

資産クラスの見通し

株式	国債	社債	コモディティ（商品先物）

好調な業績見通しなど、企業ファンダメンタルズが良好なことにあることが引き続き支援材料になると考え、強気の見通しを維持しています。	5月の米国インフレ指標は市場予想対比下振れました。運用チームで使用するフェアバリューモデルに基づくと、米国債は妥当な価格水準にあります。全体として、中立の見通しを維持しています。	米国社債市場における割高感は一部緩和したものの、バリュエーションは依然として高水準にあります。ただし、流動性や魅力的なキャリーが支援材料になるとみて、中立の見通しを維持しています。	一部の経済指標は、製造業が回復傾向にあるとの見方に水を差す内容となりました。堅調なパフォーマンスが続いていたことを受け、産業用金属のポジションについては利益確定を行いました。

見通しの表示：●強気 ●中立 ●弱気
矢印：対前月での見通しの引き上げ/引き下げを示します。

資産クラス、分類（地域、通貨）毎の見通し

資産クラス	分類
株式	米国	米国経済は引き続き堅調に成長するとの見方から、強気の見通しを維持しています。
	欧州	ソフトランディングの見方が十分に金融市場に織り込まれたと判断したことや欧州株式市場の上昇に一服感が出てきたことを踏まえ、見通しを中立に引き下げました。
	日本	円安が輸出企業の利益を押し上げるとの期待は、輸入コストの上昇を受けて後退しました。輸入価格の上昇は、消費者信頼感の悪化や中小企業の利益圧迫につながるとみて、見通しを中立に引き下げました。
	アジア（除く日本）	台湾や韓国などの輸出が改善されることを期待し、見通しを強気に引き上げました。ただし、中国については、中立の見通しを維持しています。
	新興国	多くの新興国でインフレ抑制を実現しており、より信頼性のある財政政策が行われています。製造業の景気サイクルからも恩恵を受けるとみて、見通しを強気に引き上げました。

資産クラス	分類
国債	米国	5月の米国インフレ指標は市場予想対比下振れましたが、米国債は妥当な価格水準にあると考えます。インフレ圧力の緩和が続くとみて、よりよい価格水準でエントリーすることを模索しています。
	欧州（ドイツ国債）	6月、欧州中央銀行（ECB）は利下げに踏み切りました。ただし、5月のユーロ圏インフレ指標が再加速したことを受けて、ECBは今後の利下げに慎重になる可能性があり、中立の見通しを維持しています。
	新興国（現地通貨建て）	魅力的なバリュエーションとキャリー水準を提供していると考えますが、新興国債券ではなく、代替ポジションとして新興国通貨を保有することを選好しています。
	インフレ連動債	インフレ目標への回帰が難航するリスクに対してヘッジになることから、強気の見通しを維持しています。

資産クラス	分類
投資適格社債	米国	割高な水準にあるとみていますが、好調な経済成長や流動性など様々な支援材料があることを踏まえ、中立の見通しを維持しています。
	欧州	割高な水準にありますが、米国社債市場と比べて相対的に魅力的であると考えています。引き続き、中立の見通しを維持しています。
	新興国（米ドル建て）	良好な企業ファンダメンタルズ、魅力的なキャリーを評価しているものの、スプレッド水準では割高感が浮上しているため、中立の見通しを維持しています。

資産クラス	分類	見通し
ハイイールド社債	米国		米国投資適格社債と同様、バリュエーションは割高な水準にあります。しかし、良好な流動性や利回り水準を好感し、中立の見通しを維持しています。
ハイイールド社債	欧州		スプレッドが縮小したことを受けて、見通しを中立に引き下げました。

資産クラス	分類
コモディティ（商品先物）	エネルギー	OPEC+は原油減産を継続していますが、今年後半には削減量を縮小することが予想されます。一部の経済指標は軟化の兆候を示しており、需要が減速する可能性も踏まえ、中立の見通しを維持しています。
	金	金は、過去の利下げサイクルにおけるパフォーマンスが好調であったことに加え、地政学リスクやインフレ再燃リスクに対するヘッジにもなるとみて、強気の見通しを維持しています。
	産業用金属	中長期的には強気の見方を維持しているものの、堅調なパフォーマンスが続いていたこと等のテクニカル要因を考慮し、短期的には見通しを中立に引き下げました。

資産クラス	分類
通貨	米ドル	その他通貨保有との分散効果やポジティブなキャリーを好感し、強気の見通しを維持しています。
	ユーロ	ECBが米連邦準備制度理事会（FRB）より速いペースで利下げを行い、金利差が広がる可能性を踏まえ、見通しを弱気に引き下げました。また、フランスで政治的不確実性が高まっていることも懸念しています。
	日本円	為替介入の効果は限定的であり、円高を招く材料が欠けることから、中立の見通しを維持しています。

出所：シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド（デュレーション・ヘッジを前提）の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。

本レポートは2024年6月上旬に英語で作成されたものを6月下旬に日本語に翻訳しています。

マネックス証券で取り扱うシュローダーが運用している投資信託

シュローダーはロンドンを本拠地とし、200年以上の歴史を誇る、英国の老舗資産運用グループです。個別企業の調査・分析などのリサーチ力に強みを持つアクティブ運用を中心に、日本株式をはじめ、海外株式・債券、ESG投資、マルチアセット、オルタナティブ投資などのファンドを取り揃えて、日本の投資家の皆さまにグローバルな投資機会を提供しています。

シュローダー日本株ＥＳＧフォーカス・ファンド

ノーロードつみたて 100円つみたて

ファンドの特長

国内の株式を実質的な主要投資対象としたアクティブファンドです。
ESG観点から持続可能な成長が見込める企業に投資します。

詳細・お申込みはこちらから

ファンドの詳細・お申込み

シュローダー・アジアパシフィックＥＳＧフォーカス・ファンド（資産成長型）

ノーロードつみたて 100円つみたて NISA成長枠

ファンドの特長

日本を含むアジアパシフィック諸国の株式を実質的な主要投資対象とします。
株式の銘柄選択にあたっては、ESG（環境・社会・ガバナンス）の観点を加味します。
ESGの観点を組み入れた運用アプローチを有するシュローダー・グループが運用を担当します。
実質的外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

詳細・お申込みはこちらから

ファンドの詳細・お申込み

シュローダーＹＥＮターゲット（年2回決算型・年1回決算型）

ノーロードつみたて 100円つみたて

ファンドの特長

世界各国の株式、債券、通貨など様々な資産に分散投資しつつ、日本円をベースとした収益の獲得を目指します。
市場環境などの変化に合わせた、機動的な資産配分の変更とポートフォリオのリスク管理を通じ、収益機会の追求と基準価額の下落リスクの抑制を目指します。
為替変動リスクの低減を図るため、外貨建資産は、機動的に為替ヘッジを行います。
「シュローダーYENターゲット（年2回決算型）」と「シュローダーYENターゲット（年1回決算型）」との間でスイッチングが可能です。（NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。）

詳細・お申込みはこちらから

シュローダー・インカムアセット・アロケーション（１年決算型）　Ａコース（為替ヘッジなし）・Bコース（為替ヘッジあり）

ノーロードつみたて 100円つみたて

ファンドの特長

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に、複数のインカムアセット（世界の高配当株式、債券等）に投資し、市場環境に合わせて機動的に資産配分の調整を行う投資信託証券、および海外の債券等に投資する投資信託証券への投資を行います。
Aコース（為替ヘッジなし）の実質外貨建て資産については、為替ヘッジは行いません。
Bコース（為替ヘッジあり）の実質外貨建て資産については、原則として、為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
運用はファミリーファンド方式で行います。マザーファンドの運用にあたっては、ファンド・オブ・ファンズ形式で行います。

詳細・お申込みはこちらから

シュローダー厳選グロース・ジャパン

ノーロードつみたて 100円つみたて

ファンドの特長

中長期で高い利益成長を実現できると期待される日本企業の株式に投資します。
競争優位性と長期成長ドライバーに着目した独自の銘柄選択基準により、特徴あるグロース企業を30～40銘柄程度厳選し、集中的に投資します。
経験豊富なシュローダー・グループの日本株式チームが運用します。

詳細・お申込みはこちらから

ファンドの詳細・お申込み

マネックス証券取扱い「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のファンド一覧はこちら

シュローダーグローバル市場見通しバックナンバー

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

【本資料に関するご留意事項】

本資料は、情報提供を目的としてシュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社が作成した資料であり、いかなる有価証券の売買の申込み、その他勧誘を意図するものではありません。本資料に示されている運用実績、データ等は過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により投資価値が変動します。本資料中に記載されたシュローダーの見解は、策定時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。本資料は、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、内容の正確性あるいは完全性については、これを保証するものではありません。
本資料を弊社の許諾なく複製、転用、配布することを禁じます。
シュローダー/Schrodersとは、シュローダーplcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および関連会社等を意味します。