米国株式の見通しを強気に引き上げました。関税の不確実性が低下したことで、短期的には市場の主要な懸念が緩和されました。加えて、支援的な財政政策や企業業績の上方修正が今後の支援材料となると考えます。

拡張的な財政政策の実施は、米欧間の経済成長格差の縮小に寄与すると予想されるため、欧州株式に対する強気な見通しを維持しています。

インフレ期待の上昇、賃金上昇、緩和的な金融状況など、マクロ環境の下支えと、関税の確実性が増すことによるポジティブなセンチメントは、日本株式に恩恵をもたらすと考えます。

中国については引き続き慎重な見通しを維持しています。成長予測は安定している一方で、国内経済の低迷や、関税によるインフレの影響が懸念されます。アジア市場は即時の関税を回避したものの、中国からの輸入品への依存はリスクをもたらします。

米中間の相互関税が90日間停止されたことで、短期的な通商環境は改善されたことから、新興国株式の見通しを強気に引き上げました。魅力的なバリュエーションとドル安が引き続き支援材料となると考えます。

労働市場のひっ迫、潜在的な関税の影響、ドル安などの要因から、米国のインフレ期待は高まっています。加えて、債務水準の上昇を考慮し、米国債の見通しを弱気に引き下げています。

ドイツ国債には安全資産としての魅力があるほか、キャリーとロールもポジティブとなっています。さらに、ドイツの財政規律は維持され、インフレは抑制されることが見込まれます。

新興国債券に対する強気な見通しを維持しています。新興国市場の経済活動は堅調を維持しており、米ドル安と高いキャリーが支援材料となると考えます。

米国では、ひっ迫した労働市場、持続的な賃金上昇、関税によるインフレへの影響の可能性などから、インフレ上昇のリスクが高いと考えます。米国インフレ連動債はこのような圧力に対する有用なヘッジであることから、見通しを強気に引き上げました。

弱気な見通しを維持しています。バリュエーションは極端な水準にあり、クレジットを取り巻く環境が下向き始めていることが懸念材料です。

欧州の投資適格社債のスプレッドは米国に比べ魅力的であることから、中立の見通しを維持しています。テクニカル環境は良好であるほか、需要の改善が見受けられます。

バリュエーションが割高と判断されることから、中立の見通しを維持しています。同市場はアジアに集中していることから、関税の影響を受けやすい資産といえます。

米国ハイイールド社債については、引き続き弱気の見通しを維持しています。特に、テクニカル指標が弱含みで推移していると認識しています。

中立の見通しを維持しています。バリュエーションが米国に比べ魅力的ですが、テクニカル環境は弱まる兆候が見られ始めています。

エネルギーについては弱気の見通しを維持しています。OPEC+は2回目の大幅増産を発表し、今年の市場はさらに供給過剰に転じるとの見方が強まっています。

ボラティリティは高い一方、中央銀行による積極的な買いが継続しているほか、中国の家計による需要は引き続き高く、ETFへの資金流入も勢いを増していることから、強気の見通しを維持しています。

産業用金属の構造的な見通しは強気ですが、堅調な経済成長を前提としており、関税の発表を受けてこの前提に疑問が生じています。したがって、中立の見通しを維持しています。

インフレ圧力や貿易不均衡の是正に向けた取り組みが、さらなるドル安につながる可能性があるため、米ドルに対する弱気な見通しを維持しています。

ユーロについては強気な見通しを維持しています。米国から他国への投資資金の移動の流れが継続するとみていることから、グロース・モメンタムは続くと考えています。

日本円は、世界的なセンチメントの低下を受けて、安全資産としての資産流入の恩恵を受けていることから、強気の見通しを維持しており、ポートフォリオでは信頼できるヘッジ手段となっています。