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世界市場見通し:強気を維持

シュローダー グローバル市場見通し

本レポートは2025年12月上旬に英語で作成されたものを12月下旬に日本語に翻訳しています。

毎月世界有数の運用会社であるシュローダーのマルチアセット運用チームによる各金融市場の月次見通しをお届けしています。お客様の投資戦略の策定にぜひお役立てください。

今月のポイント

株式に関しては、経済環境が堅調であるほか、好調な業績や拡張的な財政政策が支援材料になると考え、強気の見通しを維持しております。

社債に関しては、良好な経済環境とテクニカル要因が支援材料になると考え、中立の見通しを維持しております。

資産クラスの見通し

株式 国債 社債 コモディティ
(商品先物)
強気 弱気 中立 強気:対前月での見通しの引き上げ

強気の見通しを維持しています。経済環境は堅調であるほか、好調な業績や拡張的な財政政策が支援材料になると考えます。米国株式のバリュエーションが割高であることから、世界(除く米国)株式の割安銘柄に分散投資を行っています。

弱気の見通しを維持しています。米国債券市場は米金融当局の積極的な利下げを織り込んでいますが、良好な経済環境、インフレ再燃の可能性を踏まえると時期尚早であると考えます。今後、米国金利は段階的に上昇する余地があるとみています。

中立の見通しを維持しています。スプレッドは縮小し、悪材料に対する耐性は限定的です。良好な経済環境とテクニカルは支援材料になると考えますが、人工知能(AI)関連の設備投資、M&Aに伴う起債の増加を懸念しています。

エネルギーに対する見通し改善に伴い、見通しを強気に引き上げました。供給能力に対する制限や政策動向から、エネルギー価格は上昇リスクがあると判断しました。金は引き続き魅力的な分散投資先であると考えます。

見通しの表示:強気 中立 弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げを示します。

資産クラス、分類(地域、通貨)毎の見通し

資産クラス 分類 見通し
株式 米国 強気

強気の見通しを維持しています。財政政策や低い水準にある金利が株式市場を下支えするとみるほか、景気後退リスクは限定的と考えます。

欧州 中立

中立の見通しを維持しています。欧州株式市場のブレスは広く、特定銘柄への集中度は相対的に低い環境にあります。ただし、バリュエーションは割安ではなく、また、ユーロ高による輸出企業の利益への影響も注視しています。

日本 中立

高市政権の経済成長を促す政策は支援材料になると考えますが、直近の株価上昇を踏まえ、中立の見通しを維持しています。

アジア
(除く日本)
中立:対前月での見通しの引き下げ

中国経済の低インフレ率、強弱入り混じる景気指標を踏まえ、中国に対する見通しを中立に引き下げました。また、台湾や韓国についても、半導体需要やAI関連投資から恩恵を受けると考えますが、関税の影響や政策の不確実性からボラティリティ(変動性)が高まるリスクから中立の姿勢とします。

新興国 中立:対前月での見通しの引き下げ

見通しを中立に引き下げました。バリュエーションの相対魅力はあるものの、これまでの強気姿勢は中国テクノロジー銘柄への選好を反映したものでした。情報技術セクターへの集中リスクを管理し、より広範なエマージング市場を通じてバランスをとる方針とします。

資産クラス 分類 見通し
国債 米国 弱気

弱気の見通しを維持しています。短期ゾーンでは米金融当局の積極的な利下げ、長期ゾーンではインフレに対する楽観的な見通しが織り込まれていると考えます。

欧州 弱気

弱気の見通しを維持しています。家計消費は堅調であるほか、積極的な財政政策、起債の増加といった要因から、金利は上昇余地があると考えます。

新興国
(現地通貨建て)
中立

中立の見通しを維持しています。新興国の経済環境は国によってまちまちであるほか、バリュエーション妙味も低い状態にあります。

米国インフレ
連動債
中立

中立の見通しを維持しています。2026年にインフレが再燃するリスクはありますが、バリュエーションは魅力的ではありません。

資産クラス 分類 見通し
投資適格
社債
米国 中立

中立の見通しを維持しています。テクニカル要因や堅調なファンダメンタルズが支援材料になると考えますが、バリュエーションは著しく割高で、AI関連の設備投資に伴い企業がレバレッジを再拡大する可能性を警戒します。

欧州 中立

中立の見通しを維持しています。欧州マクロ経済がクレジット市場にとってより支援的であることから、米国対比での選好姿勢を維持しています。

新興国
(米ドル建て)
中立

中立の見通しを維持しています。バリュエーションは割高であり、指数における企業固有リスクの高まりから、相対妙味は薄いと考えます。

資産クラス 分類 見通し
ハイイールド
社債
米国 中立

中立の見通しを維持しています。スプレッドは歴史的な水準に縮小しています。

欧州 中立:対前月での見通しの引き下げ

見通しを中立に引き下げました。魅力的なヘッジ後利回りや支援的な欧州経済環境を好感するものの、その他のリスク性資産へのエクスポージャー構築を優先する方針とします。

資産クラス 分類 見通し
コモディティ
(商品先物)
エネルギー 強気:対前月での見通しの引き上げ

見通しを強気に引き上げました。需要は底堅く、新規の在庫増加は低い水準にあり、リスクは価格上昇方向へ傾斜していると判断しました。

強気

強気の姿勢を維持しています。各中央銀行の需要がみられ、中国個人投資家による需要も堅調です。米金融当局の利下げも追い風になると考えます。

産業用金属 強気

強気の姿勢を維持しています。供給制約が価格上昇を下支えする可能性があります。来年にかけて、具体的な中国政府の政策が実施され、需給はひっ迫した水準を維持すると考えます。

資産クラス 分類 見通し
通貨 米ドル 弱気

弱気の見通しを維持しています。ドルに対する信認低下、米国の財政赤字拡大、安全資産需要がドルから金に移行していることなど、構造的なドル安要因が存在すると考えます。

ユーロ 強気

強気の見通しを維持しています。欧州中央銀行は政策金利の据え置きを継続しており、欧米での今後の金融政策の方向性は支援材料になると考えます。また、ドイツの財政政策の具体化に伴い、ユーロ高につながる可能性もあると考えます。

日本円 中立

中立の見通しを維持しています。財政・金融政策を考慮すると、短期的には米ドル円はレンジ相場が続くと考えます。

出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。

本レポートは2025年12月上旬に英語で作成されたものを12月下旬に日本語に翻訳しています。

マネックス証券で取り扱うシュローダーが運用している投資信託

シュローダーはロンドンを本拠地とし、200年以上の歴史を誇る、英国の老舗資産運用グループです。個別企業の調査・分析などのリサーチ力に強みを持つアクティブ運用を中心に、日本株式をはじめ、海外株式・債券、ESG投資、マルチアセット、オルタナティブ投資などのファンドを取り揃えて、日本の投資家の皆さまにグローバルな投資機会を提供しています。

シュローダー・アジアパシフィックESGフォーカス・ファンド(資産成長型)

ノーロード つみたて 100円つみたて NISA成長枠

ファンドの特徴

  • 日本を含むアジアパシフィック諸国の株式を実質的な主要投資対象とします。
  • 株式の銘柄選択にあたっては、ESG(環境・社会・ガバナンス)の観点を加味します。
  • ESGの観点を組み入れた運用アプローチを有するシュローダー・グループが運用を担当します。
  • 実質的外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

シュローダー日本株式オープン

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠

ファンドの特徴

  • わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目的として、積極的な運用を行います。
  • TOPIX(東証株価指数、配当込み)をベンチマークとします。

シュローダー・インカムアセット・アロケーション(1年決算型) Aコース(為替ヘッジなし)・Bコース(為替ヘッジあり)

ノーロード つみたて 100円つみたて

ファンドの特徴

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に、複数のインカムアセット(世界の高配当株式、債券等)に投資し、市場環境に合わせて機動的に資産配分の調整を行う投資信託証券、および海外の債券等に投資する投資信託証券への投資を行います。
Aコース(為替ヘッジなし)の実質外貨建て資産については、為替ヘッジは行いません。
Bコース(為替ヘッジあり)の実質外貨建て資産については、原則として、為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
運用はファミリーファンド方式で行います。マザーファンドの運用にあたっては、ファンド・オブ・ファンズ形式で行います。

マネックス証券取扱い「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のファンド一覧はこちら

【本資料に関するご留意事項】

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投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により投資価値が変動します。本資料中に記載されたシュローダーの見解は、策定時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。本資料は、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、内容の正確性あるいは完全性については、これを保証するものではありません。
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シュローダー/Schrodersとは、シュローダーplcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および関連会社等を意味します。