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世界市場見通し:強気を維持

シュローダー グローバル市場見通し

※本レポートは2026年5月上旬に英語で作成されたものを5月下旬に日本語に翻訳しています。

毎月世界有数の運用会社であるシュローダーのマルチアセット運用チームによる各金融市場の月次見通しをお届けしています。お客様の投資戦略の策定にぜひお役立てください。

今月のポイント

株式については、強気の見通しを維持しています。情報技術セクターを中心に、堅調な企業収益が支援材料になると考えます。米国株式と一部のアジア・テクノロジー株式を選好するほか、素材やエネルギー関連株式には分散投資効果を期待しています。

社債については、米国投資適格社債を筆頭に、弱気の見通しを維持しています。スプレッドがタイト化した水準にあること、堅調な企業業績を踏まえると、社債より株式を選好します。

資産クラスの見通し

株式 国債 社債 コモディティ
(商品先物)
強気 中立 弱気 強気

強気の見通しを維持しています。情報技術セクターを中心に、堅調な企業収益が支援材料になると考えます。米国株式と一部のアジア・テクノロジー株式を選好するほか、素材やエネルギー関連株式には分散投資効果を期待しています。

中立の見通しを維持しています。インフレリスクは懸念として残るものの、中東紛争以降の金利上昇を受け、バリュエーションの割高感が薄れ、魅力的なキャリーを提供しています。米国以外を選好します。

米国投資適格社債を筆頭に、弱気の見通しを維持しています。スプレッドがタイト化した水準にあること、堅調な企業業績を踏まえると、社債より株式を選好します。

強気の見通しを維持しています。特に、供給リスクや肥料価格の上昇から、農作物に強気としています。また、分散投資効果を期待し、金に対する選好も維持しています。

見通しの表示:●強気 ●中立 ●弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げを示します。

資産クラス、分類(地域、通貨)毎の見通し

資産クラス 分類 見通し
株式 米国 強気

強気の見通しを維持しています。人工知能(AI)やテクノロジーに関連する分野における好調な企業業績を好感しています。バリュエーションには割高感が生じていますが、業績動向は足元の大型株式への集中度の高まりを正当化すると考えます。

欧州 中立

中立の見通しを維持しています。エネルギー・ショックに対する感応度の相対的な高さから、欧州経済はその他地域対比で弱含むとみています。企業業績は持ちこたえているものの、マクロ環境が魅力的でないとみています。

日本 中立

国内経済は改善基調にあるとみていますが、日本銀行の金融政策正常化観測、世界的な金利上昇、円相場のボラティリティの高さを背景に中立の見通しを維持しています。

アジア
(除く日本)
強気

強気の見通しを維持しています。人工知能(AI)関連のハードウェア企業は、構造的な追い風を享受すると考えます。ただし、より選別的な姿勢を強め、高値警戒感から韓国に対する選好姿勢を弱めています。

新興国 強気

選別的に強気の見通しを維持します。アジアを中心に、テクノロジーセクターにおける堅調な業績動向が追い風になると考えます。

資産クラス 分類 見通し
国債 米国 弱気

弱気の見通しを維持しています。インフレリスクや堅調な名目経済成長を踏まえると、米金利には上昇圧力がかかる可能性があります。バリュエーションの割高感は薄れたものの、インフレと米連邦準備制度理事会(FRB)の独立性を懸念しています。

欧州 強気

強気の見通しを維持しています。特に、インフレ懸念が急速に織り込まれ、キャリー妙味から、イタリア国債を選好します。

新興国
(現地通貨建て)
強気

強気の見通しを維持しています。魅力的なキャリーや一部新興国におけるマクロ経済環境の改善を好感しています。ファンダメンタルズが堅調な国を中心に、選別的な姿勢とします。

米国インフレ
連動債
中立

中立の見通しを維持しています。インフレ期待は上昇したものの、短期的なインフレリスクは既にインフレ連動債市場に織り込まれていると考えます。

資産クラス 分類 見通し
投資適格
社債
米国 弱気

弱気の見通しを維持します。スタグフレーション懸念を踏まえると、スプレッド水準は過度にタイトであるとみています。プライベートクレジット市場を巡る懸念が波及するリスク、リファイナンスのリスクについても警戒しています。

欧州 中立

中立の見通しを維持しています。米国と比較して、デュレーションが短く、金融セクターを中心に企業のバランスシートも健全であるとみています。

新興国
(米ドル建て)
中立

キャリー妙味は増しているものの、より制約的な金利環境、地政学的不確実性などを踏まえ、中立の見通しを維持しています。

資産クラス 分類 見通し
ハイイールド
社債
米国 弱気

弱気の見通しを維持しています。スプレッドはタイトな水準にあり、経済成長減速に対する脆弱性も警戒しています。

欧州 弱気

欧州経済の減速に対する脆弱性、エネルギー価格上昇に対する感応度の高さを背景にダウンサイドリスクを警戒し、弱気の見通しを維持しています。

資産クラス 分類 見通し
コモディティ
(商品先物)
エネルギー 中立

供給懸念が残るものの、在庫の取り崩しや需要減少といった要因から、リスクはバランスされているとみており、中立の見通しを維持しています。

金 強気

各中央銀行からの需要を踏まえ、強気の姿勢を維持しています。ただし、中東情勢に関するニュースに対する投資家の反応から、金相場のボラティリティが高まっていることは注視しています。

産業用金属 中立

中立の見通しを維持しています。AIインフラや電化に伴う構造的な需要は追い風になると考えますが、世界経済の成長減速や在庫の動向が上値を抑える可能性があるとみています。

資産クラス 分類 見通し
通貨 米ドル 中立:対前月での見通しの引き上げ

見通しを中立に引き上げました。長期的なドル離れを警戒しつつ、相対的に堅調な米国経済や内外金利差を踏まえると、短期的にはドルが上昇する可能性があるとみています。

ユーロ 中立

中立の見通しを維持しています。経済成長の減速、原油高による影響が懸念されますが、これらの悲観的な見方は既に為替相場に織り込まれているとみています。

日本円 弱気:対前月での見通しの引き下げ

見通しを弱気に引き下げました。為替介入や日銀の金融政策正常化を巡るリスクはあるものの、内外金利差やキャリーの観点で妙味が乏しいと考えます。

出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。

本レポートは2026年5月上旬に英語で作成されたものを5月下旬に日本語に翻訳しています。

マネックス証券で取り扱うシュローダーが運用している投資信託

シュローダーはロンドンを本拠地とし、200年以上の歴史を誇る、英国の老舗資産運用グループです。個別企業の調査・分析などのリサーチ力に強みを持つアクティブ運用を中心に、日本株式をはじめ、海外株式・債券、ESG投資、マルチアセット、オルタナティブ投資などのファンドを取り揃えて、日本の投資家の皆さまにグローバルな投資機会を提供しています。

シュローダー・アジアパシフィックESGフォーカス・ファンド(資産成長型)

ノーロード つみたて 100円つみたて NISA成長枠

ファンドの特徴

  • 日本を含むアジアパシフィック諸国の株式を実質的な主要投資対象とします。
  • 株式の銘柄選択にあたっては、ESG(環境・社会・ガバナンス)の観点を加味します。
  • ESGの観点を組み入れた運用アプローチを有するシュローダー・グループが運用を担当します。
  • 実質的外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

シュローダー日本株式オープン

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠

ファンドの特徴

  • わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目的として、積極的な運用を行います。
  • TOPIX(東証株価指数、配当込み)をベンチマークとします。

シュローダー・インカムアセット・アロケーション(1年決算型) Aコース(為替ヘッジなし)・Bコース(為替ヘッジあり)

ノーロード つみたて 100円つみたて

ファンドの特徴

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に、複数のインカムアセット(世界の高配当株式、債券等)に投資し、市場環境に合わせて機動的に資産配分の調整を行う投資信託証券、および海外の債券等に投資する投資信託証券への投資を行います。
Aコース(為替ヘッジなし)の実質外貨建て資産については、為替ヘッジは行いません。
Bコース(為替ヘッジあり)の実質外貨建て資産については、原則として、為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
運用はファミリーファンド方式で行います。マザーファンドの運用にあたっては、ファンド・オブ・ファンズ形式で行います。

マネックス証券取扱い「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のファンド一覧はこちら

シュローダーグローバル市場見通しバックナンバー

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投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により投資価値が変動します。本資料中に記載されたシュローダーの見解は、策定時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。本資料は、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、内容の正確性あるいは完全性については、これを保証するものではありません。
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