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世界市場見通し:強気を維持

シュローダー グローバル市場見通し

本レポートは2026年7月上旬に英語で作成されたものを7月下旬に日本語に翻訳しています。

毎月世界有数の運用会社であるシュローダーのマルチアセット運用チームによる各金融市場の月次見通しをお届けしています。お客様の投資戦略の策定にぜひお役立てください。

今月のポイント

株式については、強気の見通しを維持しています。企業業績のモメンタムを好感しています。テクノロジーセクターが上昇を主導していますが、景気連動性が高いセクターの上昇も相場を下支えすると考えます。ただし、バリュエーションの高さを注視しています。

社債については、弱気の見通しを維持しています。スプレッドはタイト化した水準にあり、ファンダメンタルズの軟化やリファイナンス需要を踏まえると、中長期的なリスクに警戒が必要だと考えます。

資産クラスの見通し

株式 国債 社債 コモディティ
(商品先物)
強気 強気:対前月での見通しの引き上げ 弱気 強気

強気の見通しを維持しています。企業業績のモメンタムを好感しています。テクノロジーセクターが上昇を主導していますが、景気連動性が高いセクターの上昇も相場を下支えすると考えます。ただし、バリュエーションの高さを注視しています。

見通しを戦術的に強気に引き上げました。実質金利の上昇やバリュエーションの割高感の緩和により、投資機会は拡大しています。金利見通しがより現実的な水準にあり、短期的に市場に対してポジティブな見方を強めています。

弱気の見通しを維持しています。スプレッドはタイト化した水準にあり、ファンダメンタルズの軟化やリファイナンス需要を踏まえると、中長期的なリスクに警戒が必要だと考えます。

強気の見通しを維持しています。特に産業用金属に対して強気としており、世界の経済成長やインフラ投資、人工知能(AI)関連の需要などから恩恵を受けるとみています。

見通しの表示:強気 中立 弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げを示します。

資産クラス、分類(地域、通貨)毎の見通し

資産クラス 分類 見通し
株式 米国 強気

強気の見通しを維持しています。企業業績は好調さを維持しています。足元、テクノロジーセクターが牽引していますが、米国の財政拡大により、景気連動性が高いセクターは恩恵を受けるとみています。大型テクノロジー企業に対する市場の期待は高く、銘柄選択の重要性が増していると考えます。

欧州 強気

強気の見通しを維持しています。魅力的なバリュエーション、堅調な企業業績、高金利環境の継続が銀行セクター株式にとって追い風になると考えます。AI関連以外の分野に投資機会が存在すると考えます。

日本 中立

中立の見通しを維持しています。国内経済の改善が市場を下支えしているものの、円相場のボラティリティや日本銀行の金融政策正常化のペースを巡る不確実性などを踏まえ、中立とします。

アジア
(除く日本)
強気

強気の見通しを維持しています。AI関連投資やデジタル化などから恩恵を受けるとみられるテクノロジーセクター株式を選好します。

新興国 強気

強気の見通しを維持します。好調な企業業績やテクノロジーへの投資が新興国市場のドライバーとなっています。ただし、市場サイクルは成熟局面に入り、集中リスクも高まる中、銘柄選択の重要性が増していると考えます。

資産クラス 分類 見通し
国債 米国 強気:対前月での見通しの引き上げ

見通しを強気に引き上げました。実質金利の上昇とバリュエーションの改善を受けて、投資妙味が増したと考えます。強気姿勢への転換は、経済成長の悪化を反映したものではなく、バリュエーションの改善によるものです。

欧州 中立

中立の見通しを維持しています。一部の市場における利回りは魅力的であるものの、インフレリスクを踏まえると、リスク・リターン特性の妙味は高くはないとみています。

新興国
(現地通貨建て)
強気

強気の見通しを維持しています。魅力的な実質利回りを好感しています。

米国インフレ
連動債
中立

中立の見通しを維持しています。短期的なインフレリスクは、既にインフレ連動債市場に織り込まれていると考えます。

資産クラス 分類 見通し
投資適格
社債
米国 中立:対前月での見通しの引き上げ

見通しを中立に引き上げました。スプレッドはタイトな水準にあり、リファイナンス需要やファンダメンタルズの軟化など中期的なリスクは存在しますが、リスク・リターン特性はよりバランスがとれたものに近づいていると考えます。

欧州 中立

中立の見通しを維持しています。スプレッドはタイトな水準にあり、マクロ環境の悪化に対するバッファーは限定的であると考えます。

新興国
(米ドル建て)
中立

ファンダメンタルズは支援材料となるものの、より制約的な金利環境、地政学的不確実性などを踏まえ、中立の見通しを維持しています。

資産クラス 分類 見通し
ハイイールド
社債
米国 弱気

弱気の見通しを維持しています。スプレッドはタイトな水準にあり、リファイナンスを巡るリスクや企業ファンダメンタルズの悪化に対するバッファーを提供していないと考えます。デフォルト率は抑制されていますが、高金利環境の長期化が圧力となる可能性があります。

欧州 弱気

弱気の見通しを維持しています。バリュエーションは割高な水準にあり、ファンダメンタルズの軟化やより制約的な調達環境に対するバッファーを提供していないと考えます。

資産クラス 分類 見通し
コモディティ
(商品先物)
エネルギー 強気

強気の見通しを維持しています。制約的な供給環境、地政学的不確実性の高まりが支援材料になると考えます。また、中東情勢の混乱に対するヘッジ機能を提供すると考えます。

中立

中立の見通しを維持しています。分散投資効果を提供すると考えますが、景気サイクルが追い風になるとみて産業用金属を選好しています。

産業用金属 強気

強気の見通しを維持しています。底堅い世界経済の成長、インフラ投資の拡大、そしてAIの普及を背景とした電力・送配電網投資の継続が追い風となっています。

資産クラス 分類 見通し
通貨 米ドル 中立

中立の見通しを維持しています。堅調な経済成長が米ドルを下支えする一方、新興国通貨における投資機会も考慮し、中立としています。

ユーロ 中立

中立の見通しを維持しています。ユーロ圏においては、一部のセクター対するセンチメントが改善しつつあり、マクロ環境の複雑性を相殺しています。

日本円 強気:対前月での見通しの引き上げ

日銀と他国中銀の金融政策の方向性の違いは引き続き円相場に影響を与えています。ただし、景気循環やコモディティ市況に関するリスクが相対的に織り込まれている通貨に対して円高となる投資機会が選択的に存在すると考えています。

出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。

本レポートは2026年7月上旬に英語で作成されたものを7月下旬に日本語に翻訳しています。

マネックス証券で取り扱うシュローダーが運用している投資信託

シュローダーはロンドンを本拠地とし、200年以上の歴史を誇る、英国の老舗資産運用グループです。個別企業の調査・分析などのリサーチ力に強みを持つアクティブ運用を中心に、日本株式をはじめ、海外株式・債券、ESG投資、マルチアセット、オルタナティブ投資などのファンドを取り揃えて、日本の投資家の皆さまにグローバルな投資機会を提供しています。

シュローダー・アジアパシフィックESGフォーカス・ファンド(資産成長型)

ノーロード つみたて 100円つみたて NISA成長枠

ファンドの特徴

  • 日本を含むアジアパシフィック諸国の株式を実質的な主要投資対象とします。
  • 株式の銘柄選択にあたっては、ESG(環境・社会・ガバナンス)の観点を加味します。
  • ESGの観点を組み入れた運用アプローチを有するシュローダー・グループが運用を担当します。
  • 実質的外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

シュローダー日本株式オープン

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠

ファンドの特徴

  • わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目的として、積極的な運用を行います。
  • TOPIX(東証株価指数、配当込み)をベンチマークとします。

シュローダー・インカムアセット・アロケーション(1年決算型) Aコース(為替ヘッジなし)・Bコース(為替ヘッジあり)

ノーロード つみたて 100円つみたて

ファンドの特徴

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に、複数のインカムアセット(世界の高配当株式、債券等)に投資し、市場環境に合わせて機動的に資産配分の調整を行う投資信託証券、および海外の債券等に投資する投資信託証券への投資を行います。
Aコース(為替ヘッジなし)の実質外貨建て資産については、為替ヘッジは行いません。
Bコース(為替ヘッジあり)の実質外貨建て資産については、原則として、為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
運用はファミリーファンド方式で行います。マザーファンドの運用にあたっては、ファンド・オブ・ファンズ形式で行います。

マネックス証券取扱い「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のファンド一覧はこちら

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シュローダー/Schrodersとは、シュローダーplcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および関連会社等を意味します。