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世界市場見通し:強気を維持

シュローダー グローバル市場見通し

本レポートは2026年8月上旬に英語で作成されたものを8月下旬に日本語に翻訳しています。

毎月世界有数の運用会社であるシュローダーのマルチアセット運用チームによる各金融市場の月次見通しをお届けしています。お客様の投資戦略の策定にぜひお役立てください。

今月のポイント

株式については、世界的な成長の底堅さと企業収益の堅調さを背景に、強気の見通しを維持しています。人工知能(AI)関連銘柄のバリュエーションや市場集中度の高まりといったリスクは存在しますが、良好な景気が支援材料となっています。

社債については、弱気の見通しを維持しています。レバレッジの上昇や発行の増加が続く一方、スプレッドは歴史的に見ても極めてタイトな水準にあり、バリュエーションは割高感が強いと考えます。

資産クラスの見通し

株式 国債 社債 コモディティ
(商品先物)
強気 強気 弱気 強気

世界的な成長の底堅さと企業収益の堅調さを背景に、株式に対して強気の見通しを維持しています。人工知能(AI)関連銘柄のバリュエーションや市場集中度の高まりといったリスクは存在しますが、良好な景気が支援材料となっています。

戦術的に強気の姿勢を維持しています。実質利回りの上昇によりバリュエーションは魅力的な水準にあります。各国中央銀行は適切に政策運営を管理できるとみるほか、景気が悪化した際には分散投資効果を提供すると考えます。

弱気の見通しを維持しています。レバレッジの上昇や発行の増加が続く一方、スプレッドは歴史的に見ても極めてタイトな水準にあり、バリュエーションは割高感が強いと考えます。

強気の見通しを維持しています。産業用金属やエネルギーに対して強気の姿勢を維持するほか、中央銀行による購入やポジショニングの改善を背景に、金に対する見通しも強気に引き上げました。

見通しの表示:強気 中立 弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げを示します。

資産クラス、分類(地域、通貨)毎の見通し

資産クラス 分類 見通し
株式 米国 強気

強気の見通しを維持しています。堅調な経済成長、力強い第二四半期決算、そしてAI投資による生産性と利益成長の押し上げが支援材料になると考えます。

欧州 強気

強気の見通しを維持しています。強まる企業収益と財政刺激策によって支えられており、グローバルAIテーマからの分散効果も期待できます。

日本 中立

中立の見通しを維持しています。国内経済の改善が市場を下支えしているものの、円相場のボラティリティや日本銀行の金融政策正常化のペースを巡る不確実性などを踏まえ、中立とします。

アジア
(除く日本)
強気

中国については、AI投資やデジタル化の恩恵を受けるテクノロジーセクターを選好する一方、景気の弱さを踏まえ、選別的な対応が求められると考えます。その他の地域については、AIやテクノロジー分野のモメンタムが強く、台湾を中心に、強気の見方を維持しています。

新興国 強気

力強い収益モメンタムとテクノロジー分野への継続的な投資を背景に、強気の見通しを維持します。ただし、集中リスクが高まる中、ポジション選択の重要性が増していると考えます。

資産クラス 分類 見通し
国債 米国 強気

戦術的に強気の見通しを維持しています。実質利回りの上昇によりバリュエーションが改善しているほか、景気減速やリスク性資産の調整局面における分散投資効果も期待できると考えます。

欧州 中立

中立の見通しを維持しています。利回りは依然として魅力的ですが、インフレを巡る不確実性やバリュエーションの割安感がやや乏しいと考えます。

新興国
(現地通貨建て)
強気

強気の見通しを維持しています。魅力的なキャリー、堅調なファンダメンタルズ、中銀の追加利下げ余地を好感しています。

米国インフレ
連動債
中立

中立の見通しを維持しています。インフレリスクは依然として残るものの、短期的な材料は、既にインフレ連動債市場に織り込まれていると考えます。

資産クラス 分類 見通し
投資適格
社債
米国 弱気:対前月での見通しの引き下げ

見通しを弱気に引き下げました。起債額が記録的な水準に近づく中、市場でストレスが強まる可能性を懸念しました。テクノロジー関連銘柄のスプレッドは拡大基調にあります。

欧州 中立

中立の見通しを維持しています。ハイパースケーラーへのエクスポージャーは、現時点では限定的ですが、発行体の集中度は今後さらに高まる見通しです。

新興国
(米ドル建て)
中立

中立の見通しを維持しています。ファンダメンタルズは概ね堅調である一方、スプレッドは縮小しており、米国社債に対するプレミアムも縮小しています。

資産クラス 分類 見通し
ハイイールド
社債
米国 弱気

弱気の見通しを維持しています。バリュエーションはタイトな水準にあり、リファイナンス負担の増加や企業ファンダメンタルズの緩やかな悪化を織り込む余地は限定的であると考えます。

欧州 中立:対前月での見通しの引き上げ

夏場の発行減少と堅調な需要により市場環境が改善したため、見通しを中立に引き上げました。

資産クラス 分類 見通し
コモディティ
(商品先物)
エネルギー 強気

強気の見通しを維持しています。中東情勢の緊張が続き、原油価格の上昇圧力は維持されています。需要はやや軟化の兆しがあるものの、在庫減少や供給面での制約が価格を支えています。

強気:対前月での見通しの引き上げ

見通しを強気に引き上げました。中央銀行や中国からの構造的な需要に加え、インフレや政府債務、通貨安定性への懸念などが支援材料になると考えます。

産業用金属 強気

強気の見通しを維持しています。中国不動産市場の弱さは続くものの、銅を中心に構造的な需要は堅調です。また、供給増加は限定的とみています。

資産クラス 分類 見通し
通貨 米ドル 強気:対前月での見通しの引き上げ

見通しを強気に引き上げました。米国の底堅い経済成長や魅力的なキャリー、低金利通貨との金利差等が支援材料になると考えます。

ユーロ 中立

中立の見通しを維持しています。ユーロ圏のマクロ環境は、依然として強弱が混交しています。

日本円 弱気:対前月での見通しの引き下げ

為替介入の効果は一時的にとどまる可能性が高く、円に対する構造的な下押し圧力が続いているため、見通しを弱気へ引き下げました。

出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。

本レポートは2026年8月上旬に英語で作成されたものを8月下旬に日本語に翻訳しています。

マネックス証券で取り扱うシュローダーが運用している投資信託

シュローダーはロンドンを本拠地とし、200年以上の歴史を誇る、英国の老舗資産運用グループです。個別企業の調査・分析などのリサーチ力に強みを持つアクティブ運用を中心に、日本株式をはじめ、海外株式・債券、ESG投資、マルチアセット、オルタナティブ投資などのファンドを取り揃えて、日本の投資家の皆さまにグローバルな投資機会を提供しています。

シュローダー・アジアパシフィックESGフォーカス・ファンド(資産成長型)

ノーロード つみたて 100円つみたて NISA成長枠

ファンドの特徴

  • 日本を含むアジアパシフィック諸国の株式を実質的な主要投資対象とします。
  • 株式の銘柄選択にあたっては、ESG(環境・社会・ガバナンス)の観点を加味します。
  • ESGの観点を組み入れた運用アプローチを有するシュローダー・グループが運用を担当します。
  • 実質的外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

シュローダー日本株式オープン

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠

ファンドの特徴

  • わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目的として、積極的な運用を行います。
  • TOPIX(東証株価指数、配当込み)をベンチマークとします。

シュローダー・インカムアセット・アロケーション(1年決算型) Aコース(為替ヘッジなし)・Bコース(為替ヘッジあり)

ノーロード つみたて 100円つみたて

ファンドの特徴

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に、複数のインカムアセット(世界の高配当株式、債券等)に投資し、市場環境に合わせて機動的に資産配分の調整を行う投資信託証券、および海外の債券等に投資する投資信託証券への投資を行います。
Aコース(為替ヘッジなし)の実質外貨建て資産については、為替ヘッジは行いません。
Bコース(為替ヘッジあり)の実質外貨建て資産については、原則として、為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
運用はファミリーファンド方式で行います。マザーファンドの運用にあたっては、ファンド・オブ・ファンズ形式で行います。

マネックス証券取扱い「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のファンド一覧はこちら

シュローダーグローバル市場見通しバックナンバー

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投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により投資価値が変動します。本資料中に記載されたシュローダーの見解は、策定時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。本資料は、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、内容の正確性あるいは完全性については、これを保証するものではありません。
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